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2018/02/14

インド料理店の謎

どうして郊外や地方の、そんなにエスニック料理に興味なさそうなエリアにまでインド料理店が進出し、しかもいつもガラガラの店が多いのに営業継続できるのか、不思議で不思議で仕方なかったのですが、先日出た週刊東洋経済を読んで、答えの一つではないかと思ったことがあります。

今日本で営業しているインド料理店のうち相当数はネパール出身の方が働いています。たまに店名がカトマンズになっていたり、ネパール国旗が出ていたりするのでもわかります。

ネパールでも日本へ移住して働きたい人が昔からたくさんいます。自分がインドへ行った時のガイドブックにはネパールの男性から結婚話を持ち掛けられる日本の若い女性が多いとの記載がありました。これは配偶者になれば日本のビザが簡単に下りるのを狙った人が多かったようなのです。

現在日本の在留資格には学生のほかコックというのがあるんだそうです。コックでビザを取っている人は本来はそのレストランの接客もしてはいけない、コックに徹することが条件らしいのですが、実際はコックの帽子をかぶった人がよく駅前などで店のチラシをまいているではありませんか。あれは違法なのだと思います。

コックであれば在留資格が取れる。でもネパールの方がコックで働くとなれば、同じ食文化圏のインド料理店になるでしょう。ということはたくさんあるインド料理店のうち、食べにくるお客さんではなく、在留資格を得るためのコックの需要のほうが多いんじゃないでしょうか。で、料理店にコックとして在籍しながら製造現場や倉庫、小売店などで働いているのではないでしょうか。

ネパールはマオイストと呼ばれる毛沢東主義団体が跋扈していてストばかりするので、観光と自前の商業以外の産業がほとんど育ちません。ネパールに学校を作るという理想に燃える日本人が少し前にたくさんいたのですが、学校を出ても就職先がないのが現実でした。日本に出稼ぎに行けば、日本人から見たらひどい生活でもずっとましということはあると思います。


たぶんこれ、ネパールだけが悪者ではなくかなりいろいろな国から実質的移民として労働者が流れてきて、しかも彼らなしに今や日本の産業は成り立たない状態になっているのだと思います。お正月の青春18きっぷ移動でみた東南アジア系の若者たちは、昔集団就職で上野駅にやってきた地方の若者とほとんど同じ状況なんだと思います。中国もアメリカもそうですが、そうやって安い労働力を半永久的に補充していかないと今の経済は成り立たないんだろうなあと思いました。

その良し悪しは別問題です。事実としてそうなんだろうなあと思いました。

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